年金をもらう年齢が近づいてくると、気になることがあります。
下世話な話ですが、絶対にあなたも思っているはずです。
年金保険料って、いったい今までいくら払ってきたんだろう？
いくつまで生きていれば、損しないんだろう？
今回は、そんな疑問をサクッと解決します。
目次
厚生労働省の説明
厚生労働省の年金財政ホームページに指針になる表が公開されていました。
平成１６年財政再計算によるものですが、ご覧ください。
（出典：厚生労働省年金制度における世代間の給付と負担の関係について）
生年月日によって受給開始年齢が違うのですが、65歳からの受給として換算してあります。
平均寿命は85歳で計算されています。
保険料負担額は、「本人＋会社」の総額です。
この表によれば、徴収額より給付額の方が断然多いです。
つまり、みんな得します。
但し1965年生まれ以降の若い人は、負担額はかなり大きいです。
でも、受給額はそれより多いのですから、損はしていませんと言う説明になるのでしょう。
しかし、20歳の保険料負担額は 5,100万円で、給付額は 1億2,000万円です。
とてもまともな計画のようには思えません。
僕らは、何歳まで生きてたら元が取れる？
知りたいのは、ここです。
ザックリ、雰囲気は分ったけど、リアル現実が知りたいと言うあなた。
ねんきんネットでこれまでの保険料納付総額を調べてみましょう。
以下の表にこれまでの累計額が表示されます。
地方在住、転職3回、自営も経験した僕の場合は
| 約1650万円 でした。 |
モデルケースと比べると若干少ないような気がしますが、まぁ、仕方ないです。
この金額を年齢ごとに試算してみました。
62歳からは、厚生年金（在職老齢年金）のみの支給です。
65歳から満額支給です。
自分が徴収された厚生年金負担額だけで試算すると、70.5歳でトントンになります。
自分＋会社の厚生年金負担額で試算すると、79.5歳でトントンになります。
ところが、ところが、もう少し考えておくことがあります。
試算通りに受給はできない
このとおり受け取れる人はマレだと考えておいた方が良いです。
と言うのも、働きながら年金を受け取ると受給額の調整が行われるからです。
どんな調整が行われるかと言えば
給与+年金>28万円の年金額調整
再雇用などで60歳以降も働らいている場合（多くの人が該当すると思います）、年金支給額の調整が行われます。
給与 + 年金 > 28万円 の場合、28万円を超えた金額の1/2 が減額されます。
※ 65歳からは、調整の基準金額が「給与＋年金>47万円」に変更になります。
高年齢雇用継続給付額の調整
再雇用などで60歳以降も働らいている場合、高年齢雇用継続給付金が支給されます。
但し、年金受給が始まると、支給停止の計算が行われます。
こちらは、現在の高年齢雇用継続給付金の支給率に対応して、支給停止割合が決められています。
ちなみに僕の場合、60歳時と再雇用時の給与の差が61％以上あるので、最大支給停止率の6％が適用されます。
65歳以上で年金額211万円超のデメリット
65歳以上で年金収入（年金は雑所得扱い）が211万円以上の場合、住民税が課税されます。
また、211万円を境にして、社会保険料（国民健康保険税＋介護保険料）でおおよそ年間10万円の差があります。
もちろん、211万円以下の方が少なく済みます。
他、自治体によっては、医療・介護などの自己負担や電車・バスなどの料金、インフルエンザの予防接種料などで恩恵が得られます。
年金をもらい損ねない年齢とは？
僕の場合だと
これまで徴収された保険料をシッカリ受給するためには、
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って感じです。
人生プランに応じて受給方法を決めよう
年金受給に際しては、各人の働き方、受給金額、家族構成、住んでいる場所などなど・・・さまざま条件によって左右されることが大変多いです。
60歳以降、65歳以降、70歳以降、それぞれのタイミングで人生プランを明確にして、資金計画を立てる必要があります。
ちなみに僕は90歳まで生きる予定です！！ （^o^;）v
